老後も豊かな生活を送りたい。「将来、公的年金だけでは生活に不安がある。」「収入源を増やしたい」
こういった方の疑問に答えます。
- 『年金+配当金』の生活を送るには米国高配当ETFの購入がおすすめ。
- おすすめの米国高配当ETFは『VYM』『SPYD』『HDV』の3つ。
- 月額3万円の配当金を得るために必要な投資元本をシュミレーション。
楽天証券にて米国高配当ETFの『VYM』『SPYD』を購入。3か月に1度、年4回に分けて配当金を受け取っています。
配当金は完全な不労所得であり、老後の生活を支えてくれるものだと考えています。公的年金の受給額が減少傾向にある現在、収入の柱を増やしていくことが必要となるでしょう。
『年金+配当金』の生活を送るには米国高配当ETFの購入がおすすめ。
まずは結論から。
米国高配当ETFを購入することで、『公的年金+配当金』の生活を送ることができます。
もちろん、米国高配当ETFの購入はリスクがあります。投資は自己責任となりますので最終的には自己判断で行いましょう。
しかし、適切な知識をつけて購入することが出来れば、老後生活の収入を支えてくれる一つの柱となってくれるでしょう。
米国高配当ETFって何?(メリット・デメリットについて)
そもそもETFとは、”Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。
ETFは日経平均や、NYダウ等の指数に連動するように運用されている投資信託の一種であり、証券口座を開けば株式のように手軽に売買できます。
そして『米国高配当ETF』とは米国企業で構成される配当利回りの高いETFです。
米国高配当ETFのメリット
米国高配当ETFの大きなメリットは以下の3点です。
- リスクを分散することができる。
- 少額から投資が可能。
- 受け取れる配当金額が予想しやすい。
リスクを分散することができる。
米国高配当ETFのメリット1つ目はリスクを分散できる事です。
米国高配当ETFは複数の米国企業の株式で構成されているETF(投資信託)なので、1つの銘柄に投資するよりリスクを分散することができます。
例として、人気の米国高配当ETF『VYM』『SPYD』『HDV』の構成銘柄数を見てみましょう。
『VYM』:約400銘柄
『SPYD』:約80銘柄
『HDV』:約74銘柄
1つの銘柄に投資をすると、その企業の業績が悪化した場合に大きな損害を受ける可能性があります。しかし複数の企業に分散していれば、その影響も最小限でリスクを減らすことができます。
少額から投資が可能。
米国高配当ETFは少額から購入することができます。
人気の米国高配当ETF『VYM』『SPYD』『HDV』それぞれ1株あたりの価格を確認してみましょう。
『VYM』:約101ドル(約14,000円)
『SPYD』:約36ドル(約4,970円)
『HDV』:約97ドル(約13,000円)
※2023年3月現在の為替 1ドル=131円
日本の株式は最低でも100株単位でないと購入できませんが、米国株式は1株から購入することができます。上記3銘柄の価格は約4,970円~約14,000円となっており比較的購入しやすい価格です。
受け取れる配当金額が予想しやすい。
米国高配当ETFである『VYM』『SPYD』『HDV』の配当金は比較的安定しています。
それぞれの過去5年の配当金を見てみましょう。
VYM | SPYD | HDV | |
---|---|---|---|
2017 | 1株あたり2.15ドル | 1株あたり1.79ドル | 1株あたり3.03ドル |
2018 | 1株あたり2.34ドル | 1株あたり1.97ドル | 1株あたり3.07ドル |
2019 | 1株あたり2.56ドル | 1株あたり2.03ドル | 1株あたり3.19ドル |
2020 | 1株あたり2.45ドル | 1株あたり1.94ドル | 1株あたり3.11ドル |
2021 | 1株あたり2.72ドル | 1株あたり2.16ドル | 1株あたり3.26ドル |
老後の生活において安定した収入は重要です。
配当金を受け取るために、株式を購入しても配当金が不安定だと心もとないですよね。
上記の米国高配当ETFは比較的安定した配当金を受け取ることができるため、受け取れる配当金を予想しながら日々の生活を設計しやすいというメリットがあります。
米国高配当ETFのデメリット
米国高配当ETFの大きなデメリットは以下の3点が挙げられます。
為替リスクがある。
米国高配当ETFから受け取る配当金は『ドル』で受け取るため『円』として使用する際は、為替の影響を受けることになります。
2023年3月現在のドル円の為替は1ドル=131円となっていますが、過去20年を振り返ってみてみると1ドルあたり80円~150円と大きく変動しています。
例として、100ドルを配当金として受け取った場合に為替でどのくらい金額が変化するのか見てみましょう。
- 『1ドル=80円の場合』 80×100=8,000 100ドルを円に変換すると『8,000円』
- 『1ドル=150円の場合』 150×100=15,000 100ドルを円に変換すると『15,000円』
保有コストがかかる。
ETFや投資信託を購入すると、「信託報酬」という保有コストが発生します。
「信託報酬」とは、投資信託の運用や管理にかかる費用で、購入したETFや投資信託の中から自動的に差し引かれます。
なので、この保有コストが安いほど効率よく資産を増やしていくことができます。
人気の米国高配当ETF『VYM』『SPYD』『HDV』それぞれの保有コストをご覧ください。
『VYM』:0.06% 100万円分購入して1年間運用した場合にかかるコストは600円程度。
『SPYD』:0.07% 100万円分購入して1年間運用した場合にかかるコストは700円程度。
『HDV』:0.08% 100万円分購入して1年間運用してかかるコストは800円程度。
ETFや投資信託は保有コストが発生しますが、上記のような保有コストの低い商品を選ぶことで効率の良い運用が可能になります。
売買タイミングが難しい。
米国高配当ETFは市場の取引時間内であれば自由に購入できますが、その購入するタイミングを決めるのが意外と難しいのです。
株式取引の基本は安い時に買って、高くなれば売るというものですが、米国高配当ETFはドルで販売されているため、『購入時の株価』、『購入時のドル/円の為替』この二つの要素によって購入する際の金額が変化します。
これは投資初心者でなくても難しい作業です。
ベストなタイミングは株価が安く、かつ円高の時です。
おすすめの米国高配当ETFは『VYM』『SPYD』『HDV』の3つ。
『配当金で自分年金を作る』という考え方でおすすめの米国高配当ETFが『VYM』『SPYD』『HDV』の3つです。
上記の3つは、配当利回りが3%~6%と高配当であり、それぞれ世界3大資産運用会社『ヴァンガード社』『ステートストリート社』『ブラックロック社』が運用している商品ですので安心感があります。
VYM(バンガード・米国高配当株式ETF)
運用会社 | ヴァンガード社 |
構成銘柄数 | 約400銘柄 |
配当金利回り | 3.94% ※2023年3月時点 |
VYMは「バンガード・米国高配当株式ETF」のことで、米国株式市場の高配当の銘柄で構成されたETFです。非常に多くの業種、銘柄に分散されており、約400銘柄で構成されています。
他の高配当ETFと比べると配当利回りは若干低めですが、VYMの株価は上昇が続いています。配当だけでなく、値上がり益を狙うことも可能なETFです。
SPYD(SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF)
運用会社 | ステートストリート社 |
構成銘柄数 | 約80銘柄 |
配当金利回り | 6.58% ※2023年3月時点 |
SPYDは「SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF」のことで、高配当ETFの中でも分配金利回りが高いことが特徴です。金融、不動産、公益事業銘柄を中心に構成されており、金融、不動産業が多い特性上、株式市場の動きに影響を受けやすいETFといえます。
HDV(iシェアーズ コア米国高配当株ETF)
運用会社 | ブラックロック社 |
構成銘柄数 | 約74銘柄 |
配当金利回り | 3.72% ※2023年3月時点 |
HDVは「iシェアーズ・コア米国高配当ETF」のことで、高配当の米国株を多く含みながらも価格の変動が少なく、長期保有に向いているETFです。74銘柄で構成されており、ヘルスケア、エネルギー、生活必需品、通信等、幅広い業種に分散されています。
月額3万円の配当金を得るために必要な投資元本をシュミレーション。
月額3万円の配当金を得るためには、投資元本がいくら必要なのか?配当金利回りごとにシュミレーションをしてみます。
配当金には税金がかかるため、表面上の利回りをそのまま受け取れるわけではありませんが、正確な金額にしようとすると計算が複雑になるため、ここでは大まかなイメージをつかみます。
月額3万円の配当金を得るためには、年間36万円の配当金所得が必要になります。
必要な投資元本を確認してみましょう。
年間配当金 | 配当利回り | 必要な投資元本 |
---|---|---|
360,000円 | 3% | 12,000,000円 |
360,000円 | 4% | 9,000,000円 |
360,000円 | 5% | 7,200,000円 |
360,000円 | 6% | 6,000,000円 |
配当利回りが3%の場合、1200万円の投資元本が必要となり、配当利回りが6%の場合は600万円の投資元本が必要という計算になります。
まとめ:自分年金を作って豊かな老後生活を送ろう。
公的年金だけでは、老後の生活が心配だという方は多いのではないでしょうか?
2023年は公的年金が3年ぶりに増額するというニュースがありましたが、物価高騰の影響で実質的には目減りとなってしまうようです。
日本銀行の実質的な利上げが行われた現在、今後も身の回りの物価は上昇傾向になることが予想されます。
『インフレに強い資産』として株式を購入して、配当金を受け取りながら老後の生活を豊かにするという選択肢を検討してみてはいかがでしょうか?